審査なしも同然?審査が甘いクレジットカード比較【即日あり】


「クレジットカードがあるとネットショッピングに便利だし、1枚ぐらいは持っておきたい」と誰しもが思う時代です。と同時に、「審査に難なく通って欲しいなぁ...」とも思うはずです。ただ、審査に通ればどんなクレジットカードでもいいのかと言われると、決してそうではありません。



大事なのはクレジットカードを賢く使うことです。クレジットカードを選ぶときに一つ鍵を握ってくるのが、「共通ポイントサービス」「電子マネー」の使い勝手です。



そこで今回は、主要の共通ポイントと電子マネーの解説、そして、それぞれに適したクレジットカードの選び方などについて解説していきます。





共通ポイント付帯クレジットカードを賢く使う


ここで言う“ポイント”とは、クレジットカードを利用した際にカード会社から付与されるポイントとは異なり、TポイントやPontaといった「共通ポイントサービス」のことを指します。各ポイントサービスの加盟店で利用することで貯まるポイントとなっています。



現在、4大共通ポイントと言われているのが、「Tポイント」「Ponta」「楽天ポイント」「dポイント」です。




Tポイント


Tポイント


「Tポイント」は、TSUTAYAをはじめ、現在では様々な飲食店、スポーツショップ、デパート、アパレル店、複合商業施設の利用で貯められるポイントとなっています。ポイントサービスの中でも、Tポイントは加盟店がかなり多いので、持っておいて損はないです。Tポイントが付帯したクレジットカードとして「ヤフーカード」があります。





Ponta


Ponta


Tポイントに次ぐ勢力として注目されているのが、「Ponta」です。Pontaはローソンで使えることで知られていますが、他にもシェル、旅行関係ではJALやHIS、じゃらん、エンターテイメント関係ではHMVやGEO、他にも飲食店など様々なシーンで使えるようになっています。Pontaが付帯したクレジットカードとして「シェルPontaクレジットカード」があります。





楽天ポイント


楽天ポイント


今、急速に普及しはじめている共通ポイントが「楽天ポイント」です。楽天ポイントは、楽天が提供しているポイントサービスで、楽天市場はもちろん、コンビニだとサンクスやサークルK、ガソリンスタンドだと出光や伊藤忠エネクス、家電量販店だとJoshin、デパートだと大丸や松坂屋で使えるなど、加盟店がここ数年でかなり増加してきていますので、今後、共通ポイントの中心になること間違いなしです。楽天ポイント付帯のクレジットカードとして「楽天カード」があります。





dポイント


dポイント


注目株が「dポイント」です。ドコモポイントから進化したポイントで、ドコモユーザー以外でも使うことができます。加盟店が少ないのが弱点でしたが、ローソンやマクドナルド、かっぱ寿司、高島屋など近年は貯められるシーンが増えてきています。メルカリでも貯まるようになったことから、若者から特に注目されています。貯めたポイントは、同じ共通ポイントのPontaに交換できたり、様々なカード会社の専用ポイントに交換することが可能です。dポイント付帯のクレジットカードとして「dカード」があります。





共通ポイント付帯クレジットカードを選ぶのは必須条件ではない

共通ポイント付帯クレジットカードをいくつか紹介しましたが、共通ポイントがクレジットカードに必ず付帯されている必要はありません。というのは、共通ポイントは、無料発行のポイントカードが別途用意できるためです。なので、共通ポイントが付帯されていなくても、それぞれのポイントカードを携行しておけば、加盟店で共通ポイントを貯めることができます。



そもそも、クレジットカードには一つの共通ポイントしか付帯できませんので、例えば、楽天カードしか持っていない場合、TポイントカードやPontaカード、dポイントカードを別に持たなければならないわけですから、それなら最初から共通ポイントはポイントカードで別個に扱うようにしたほうが効率がいいと感じる方もいるかもしれません。大事なのは、加盟店で忘れないように確実にポイントカードを提示することです。



最近では、アプリで共通ポイントを貯めることができるようになっていて、スマホで共通ポイントの管理をされる方が増えています。



専用アプリを使えば、スマホ一つにポイントカードを集約することができます。お財布がスリムになるだけでなく、ポイント残高の確認がしやすかったり、オトクなキャンペーンでポイントが貯められたりとメリットが多いので、ぜひ利用を検討してみてください。





電子マネー付帯クレジットカードを賢く使う


現在、主流となっている6大電子マネーが「楽天Edy」「iD」「QUICPay」「WAON」「nanaco」「Suica」と言われています。



電子マネーのメリットは、キャッシュレスを実現できること、専用端末にかざすだけで瞬時に決済ができること、付帯されているクレジットカードからチャージor利用で別々にポイントを貯められるので、ポイントの二重とりが可能なことです。


電子マネーは使い方次第で、かなりお得になるのですが、未だ現金決済を好む方が多いのが現状です。各電子マネーの特徴を捉え、お得に使っていきましょう。まだ利用したことがない方は今からはじめても遅くありません!




楽天Edy


楽天Edy


楽天Edyは、前身のEdyが楽天市場に買収されたことで楽天Edyとなりました。“前払い”の電子マネーで、「楽天カード」に楽天Edyを付帯させることができます。楽天カードでチャージすることで0.5%の還元となるのが最大のメリットです。貯まったポイントは楽天ポイントに交換でき、楽天市場で利用できます。普段のショッピングの決済を楽天Edyでまとめておけば、効率よく楽天ポイントを貯めることができます。





WAON


WAON


WAONは、イオングループで使える“前払い”電子マネーで、「イオンカード」に付帯させることができます。付帯したい場合は、WAON一体型を選びましょう。イオンカード“セレクト”を選ぶとカードの利用分と電子マネーの利用分でポイントの二重とりができます。また、「三井住友カード」から三井住友カードWAONが発行することも可能です。WAONは利用シーンが限定的になってしまいますが、イオングループを頻繁に利用される方にはおすすめです。





nanaco


nanaco


nanacoは、セブン&アイグループに強い“前払い”電子マネーで、全国のセブンイレブンやイトーヨーカドーなどで使うことができます。「セブンカードプラス」に付帯させることができます。また、「リクルートカード」ならチャージポイントがもらえます(2020年3月12日以降に新規作成した場合はnanacoチャージのカード登録対象除外。同年3月12日以前に登録したリクルートカードであれば継続利用可能)。





Suica


Suica


Suicaは、JR東日本が切符をなくしたいという思いで開発した電子マネーだと言われています。“前払い”の電子マネーで、「ビックカメラSuicaカード」に付帯させることができます。全国各地の鉄道・駅構内で使えるのはもちろん、コンビニや自動販売機など様々なシーンで決済できる利便性の高さが評価されています。チャージはコンビニ等でも可能です。また、Apple Pay対応の加盟店では、iPhoneにSuicaを取り込んでiPhone端末のみで決済できるので、カードレスでも利用可能です。





iD


iD


iDは、ドコモが開発した“後払い”電子マネーで、「dカード」「三井住友カード」などのクレジットカードに付帯させることができます。後払いの電子マネーなのでチャージが不要で手間がかからないのが特徴です。後払いですが、電子マネーなのでサインは不要です。コンビニはもちろん、スーパー、ドラッグストア、本屋、タクシー、家電量販店など様々なシーンで利用できます。





QUICPay


QUICPay


QUICPayは、JCBが開発した“後払い”の電子マネーで、「Orico Card THE POINT」に付帯させることができます。「セゾンカードインターナショナル」や「セディナカードJiyu!da!」とはアプリで連携できます。iDと同じく後払い型なのでチャージ不要で手軽に使えます。iDが利用できるお店では、QUICPayも使えることが多いです。逆も然り。





前払いと後払いの電子マネーどっちを選ぶべき?

電子マネーは、利用できないシーンによく遭遇するのが弱点です。例えば、イオン系の電子マネー「WAON」は2018年3月時点では、セブン-イレブンでは使えません。これは、セブン-イレブンが同じ流通系のライバルであるセブン&アイグループだからだと言われています。このような利害関係もあり、電子マネーが利用できないシーンに度々悩まされることになります。



そこで、電子マネーを2〜3種類ほど使い分けることを提言したいと思います。前払いと後払いの電子マネーを最低1種類ずつ持っておくことで互いの弱点をカバーすることができます。さきほども例にあげたWAONは前払い電子マネーで、この場合、後払い電子マネーのiDもしくはQUICPayがあれば、セブン-イレブンでは何事もなく利用できます。



実際、後払い電子マネーは利用可で、前払い電子マネーは利用不可、といったような画面に頻繁に遭遇します。逆も然りです。電子マネーの利用シーンは広がってきていますが、さきほど例にあげたような利害関係がそう簡単にはなくならないことを考えると、電子マネーの使い分けは賢明な判断といえます。





覚えておきたいポイントの三重とりのやり方


「ポイントの二重とり」という言葉を聞いたことがある方は多いかもしれません。そもそも、二重とりすら知らない方も多いかもしれませんが、簡単に理解できるので、ここではさらにオトクな「ポイントの三重とり」のやり方を解説します。



ポイントの三重とりの仕組み



ポイントの三重とりの仕組みはシンプルで、クレジットカードから電子マネーにチャージすることでポイント付与(1つ目)→電子マネー決済によってポイント付与(2つ目)→店舗でポイントカードを提示してポイント付与(3つ目)。これでポイントの三重とりが実現します。



ただし、注意したい点が2つ。1つ目はチャージによってポイントが付与されるため三重とりが可能なのは前払い電子マネーのみであること、2つ目はチャージによってポイントが付与されないクレジットカードがあることです。電子マネーによってチャージでポイントが付与されるクレジットカードが異なるので、下の表をご確認ください。




電子マネーチャージでポイント付与対象の主なクレジットカード(一部)


前払い型の電子マネーはクレジットカードでチャージが可能な場合があり、さらにチャージでポイントが付与される場合があります。ただ、クレジットカードの種類によってはチャージポイントが付与されない場合があるので、チャージポイントが付与されるクレジットカードは何か、下の表を参考にしてある程度把握しておきましょう。


電子マネー

ポイント付与対象カード

楽天Edy

リクルートカード(VISA、Master)

楽天カード

JMBローソンPontaカードVisa

エポスカード

NTTグループカード

WAON

イオンカード

nanaco

リクルートカード

セブンカード・プラス

ヤフーカード

セディナカード

ファミマTカード

JMBローソンPontaカードVisa

UCSカード(JCB)

Tカードプラス(JCB)

Suica

ビックカメラSuicaカード

ルミネカード

ヤフーカード(モバイルSuica)

リクルートカード(モバイルSuica)

OricoCard THE POINT(モバイルSuica)

セブンカード・プラス(モバイルSuica)


一部ですが、このように一覧にしてみると、nanacoやSuicaに対してチャージポイントが付与されるクレジットカードが多いことがわかります。



中でもSuicaは、鉄道やバスなどの公共交通機関だけでなく、コンビニ、スーパー、ショッピングセンター、家電量販店、書店、ドラッグストア、飲食店、自動販売機など様々なシーンで利用できるため、今後さらに利用率が上がることが期待される電子マネーなので、導入しておきたいものです。





還元率より利用頻度でクレジットカードを選ぶべし


近年のクレジットカード事情をみてみると、還元率は飽和状態にあると言えます。通常還元率は最高でも1%半ばで高止まりしているのが現状です。実際は通常還元率は1%もあれば十分だと言われる時代です。



還元率3%!4%!と謳うカードはありますが、これは提携先で利用することで実現する還元率で、通常還元率ではありませんので数字に惑わされないようにしましょう。



そもそも還元率というのは、加盟店手数料から経費を差し引いた額を考慮して設定されますので、必ず限界が訪れます。事実、高還元率を誇っていたクレジットカードのほとんどが還元率を下げ始め、いわゆる“改悪”をしています。カード会社は利益を出さないと経営が悪化してしまうため、還元率を下げることはまさに苦渋の決断なわけです。



還元率だけでクレジットカードを選ぶ時代は終わりに近づいているので、これからは利用頻度が高い提携先と相性の良いクレジットカードを選ぶことをおすすめします。

例えば、楽天市場や楽天トラベル、フリマアプリのラクマをよく利用するのであれば、「楽天カード」といったような選び方をすることで、効率よくポイントを貯めることができます。




楽天カード



ちなみに、楽天カードは通常還元率1.0%の高還元率カードとして人気で、楽天市場利用時には還元率が最大3.0%にアップします。楽天市場は品数が豊富で、揃わないものはないレベルまで成長していますので、日々利用されている方は多いのではないでしょうか。利用頻度の高い方ほどお得感を感じやすいです。



また、楽天カードには共通ポイントの楽天ポイントも付帯していますので、ポイントの管理もしやすいです。楽天ポイントは近年、様々なシーンで貯められ、実店舗でも加盟店が増えてきていますので、使い勝手は今後もさらに良くなるでしょう。独自サービスのポイント運用サービスを使って株式投資の練習ができるのも面白いところです。





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