デザイン重視でクレジットカードを選ばれる方は意外と多いです。「このデザインあんまり好きじゃないなぁ」という理由で、本来は素晴らしいクレジットカードなのにあえて選ばない、なんてこともあるのではないでしょうか。
クレジットカードには様々なデザインがありますが（日本は諸外国に比べてデザインが豊富）、現代で共通しているのは「ICチップ」が搭載されていることです。一昔前まではIC非搭載のクレジットカードもありましたが、現在ではどのクレジットカードを見てもICチップが搭載されています。
キャッシュレス先進国である欧州ではとっくの昔にICチップ搭載のクレジットカードは発行されIC化が完了していますが、日本では10年ほど遅れてやっとクレジットカードがIC化しました。では、クレジットカードにICチップを搭載する理由はどこにあるのでしょうか？また、ICチップの形状に違いがある理由についても解説していきます。
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クレジットカードに搭載されるICチップとは？
クレジットカードの表面に金色もしくは銀色で金属加工された部分がありますが、これが「ICチップ」と呼ばれるものです。約1cm四方のICチップには決済に必要なカード情報が集約されています。つまり、このICチップの情報をもとに決済が行われるわけです。
従来のクレジットカードは磁気ストライプ部分にカード情報を集約していたため、磁気ストライプを読み取り端末にスライドすることによってカード情報を読み取っていたのですが、ICチップにカード情報を集約することによって、読み取り端末にスライドする必要がなくなり、単に挿入するだけでカード情報を読み取れるようになったため、決済ミスが明らかに減りました。
実は磁気ストライプ部分にカード情報を集約してしまったことで、スキミングと呼ばれる偽造カードを複製するカード犯罪が生まれ、これが大きな社会問題となっていました。今もなお、クレジットカードには磁気ストライプは残っていますが、スライドせずに決済ができるようになったことでスキミングは対策されつつあります。
とは言うものの、キャッシュレス・消費者還元事業などキャッシュレス決済を促す事業によってクレジットカードの利用が増えたことで、不正利用の金額自体は増えていると言われているので、カード会社には今後より一層の不正利用対策が求められます。
ちなみに、磁気ストライプ部分が現在でも残されているのは、カード情報が集約されているICチップが破損されカード情報を読み取れなくなったときのため、稀に起こる決済ミスの代替として、など万一の場合に備えてです。
今後、破損等の万が一の場合に備えて、ICチップにも何らかの対策が施される可能性は高いでしょう。とはいっても、ICチップが破損される事例はそう多くは耳にしないので、今の時点ではICチップの完成度は非常に高いと言えるでしょう。今後もICチップはスタンダードな形となるでしょう。
2020年はクレジットカードのIC化元年
消費税増税に伴うポイント還元事業であるキャッシュレス・消費者還元事業によって、ここ数年でようやく日本もキャッシュレス決済が根付いてきた感じがしますが、世界的に見るとまだかなり遅れをとっています。
例えば、ヨーロッパでは1990年代にクレジットカードのICチップが導入されており、なんと2008年にはヨーロッパ圏ではIC化が完了したと言われています。これによってICチップ非搭載のクレジットカードは使えなくなっており、日本人観光客がヨーロッパでクレジットカードを使えないという事例がたくさん聞かれるようになりました。
それから12年の遅れをとった2020年、日本でもようやくクレジットカードのIC化に大きく舵取りをすることになりました。というのも、2020年4月までにクレジットカードのIC化を進めるように法改正されたためです。そのため、カード会社や加盟店は急ピッチで準備をすることになりました。
実際のところ、カード会社はそこまでの焦りを感じていなかったようです。というのは、クレジットカードには3～5年程度の有効期限がありますので、更新時にICチップ搭載の新しいクレジットカードを送るようにしたことで、難なくIC化に成功したからです。
問題は加盟店の対応でした。クレジットカードがIC化しても加盟店側の読み取り端末が古いままだとICチップの情報を読み取れません。この場合、磁気ストライプをスライドしてカード情報を読み取るしかありません。これではクレジットカードをせっかくIC化した意味がなくなってしまいますし、利用者としても「このお店はスキミングの不安があるから利用するのはやめよう」なんて思われてしまいます。
2020年問題に対して、カード会社側はICチップ搭載のクレジットカードを発行するための余力がありましたが、加盟店側は読み取り端末を導入するための費用負担等の問題があり、なかなかIC化はスムーズには進みませんでした。しかしながら、2020年3月中にIC化に対応しなければならないため、対応を迫られてました。
費用負担等の問題で、クレジットカードのIC化を断念した加盟店はあるかもしません。そういった加盟店ではクレジットカードの代わりに、QRコード決済を導入したところもあるでしょう。期間限定で導入負担をゼロにして人気を博したPayPayのようなQRコード決済サービスがいくつかありましたので、クレジットカードの2020年問題をきっかけとしてQRコード決済に乗り換えた事業者は少なからずあったのではないでしょうか。
特にPayPayの場合は、そもそもクレジットカード決済に乗り気ではなかった老舗などで導入が相次ぐなど、小規模事業者のキャッシュレス化を助ける大きな役割を担ったのでその点はかなり評価されています。クレジットカードも便利なものに変わりないので、カード会社は事業者側の負担のことをもう少し考えてもらいたいところです。
クレジットカードにICチップが搭載される理由
クレジットカードにICチップが搭載されることになったのはちゃんとした理由がありました。カード会社としてはICチップを搭載する必要がないのなら券面デザインの邪魔となるICチップなんて搭載したくなかったはずです。でも、ある理由から導入するしかありませんでした。では、どんな理由でICチップが搭載されることになったのでしょうか、その理由を解説していきます。
最大の理由は不正利用の防止
先述しているように、クレジットカードにICチップが搭載されるようになった最大の理由は、スキミング等の不正利用を防止するのにかなり効果的であるためです。
スキミングとは、磁気ストライプ部分に集約されているカード情報を不正に盗み出し、クローンカード、つまり、偽造カードを複製して不正利用する犯罪のことです。
例えば、海外ではATMにスキミング用の装置（スキマー）を設置し、キャッシングを利用するためにATMを利用したユーザーのクレジットカード情報を盗み取る、このような事件がたくさん報告されています。ユーザーは単にATMを利用しようとしてクレジットカードをスライドしただけなのにスキミング被害に遭ってしまうわけなので、実際に多くの被害者が出てしまいました。
2000年代に入ってからは無線式のスキマーが登場し、クレジットカードに近づけるだけでカード情報を盗み出すことが可能になってしまったため、ATMでの利用シーンだけでなく、満員電車やエレベーター内など人々が密集するシーンでスキミング被害に遭ってしまうことも稀ではなくなりました。このようにカード犯罪は年々巧妙化しているので注意しなければなりません。
今でもスキミング被害が減らないのは無線式のスキマーが登場したこと、そして実際に不正利用されるまで気づけないことが大きな理由となっています。不正利用された瞬間に気づくことができれば、即座に利用停止の手続きができますが、現実には難しいです。
というのは、スキミングによって偽造カードが作られても、その時点でスキミングを疑うことはできないからです。また、偽造カードによって決済が完了した時点で気づける人もほとんどいないでしょう。カード会社によっては利用通知サービスを提供していますが、利用していない方が多いですし、リアルタイムでの通知がなければ基本的に不正利用に気づくことはできないです。
不正利用に気づくのは大抵は利用明細を確認したときです。そもそも利用明細を毎日確認されている方なんていないですよね？多い方でも週に1回程度、少ない方だと月に1回程度、人によっては全く確認しない方もいるかもしれません。
不正利用に対しては基本的にカード会社が補償してくれますが、補償が適用される期間が設けられています（概ね60～90日）ので、最低でも月に1回は利用明細をチェックする習慣を作るようにしたほうがいいです。理想は週に1回は必ずチェックすることです。
近年はカード会社の不正利用検知システムがかなり優秀になってきて、自動で不正利用を検知して利用停止してくれる場合もありますが、精度は100％ではありませんので、過信は絶対にせず、基本的には自分で対策していくことを心がけるようにしてください。
老朽化対策として有効であるため
ICチップにカード情報を集約させることで、読み取り端末にクレジットカードを挿入するだけで決済することが可能になりました。実はこれは大きな革命だったのです。
ICチップ非搭載のクレジットカードの場合、カード裏面の磁気ストライプ分を読み取り端末にスライドしてカード情報を読み取っていたのですが、決済のたびに磁気ストライプ部分が痛んでしまい、磁気不良によって決済ができなくなってしまうことが度々ありました。つまり、老朽化しやすかったわけです。
そのため、クレジットカードには3～5年といった有効期限があり、有効期限を迎えたカードを新しいものに交換することによって老朽化を対策してきました。このような老朽化を防ぐために読み取り端末にスライドする必要がないICチップ搭載のクレジットカードに注目が集まったわけです。
しかしながら、ICチップ搭載のクレジットカードを保有していても、読み取り端末がスライド方式にしか対応していない場合は磁気ストライプをスライドする必要があるため、現在もなお磁気ストライプ部分は残されています。
読み取り端末に関しては加盟店側が対応するのを待つしかありませんでした。クレジットカードの2020年問題によって挿入方式の読み取り端末を導入する加盟店が増えてきたので、今はどこでも安心して使えるようになってきています。
スライドするたびに磁気ストライプ部分だけでなく、カードの表面上部も同時に傷ついてしまっていたので、特にゴールドカードやプラチナカード、ブラックカードといった高ステータスカードホルダーは嫌な思いをしていたはずですから、クレジットカードのIC化は朗報でしかないですよね。だって、ブラックカードにもなると年会費だけで十数万円もかかっているのですから高価なアクセサリーを毎回傷つけられていたようなものです...。
ICチップの形状が異なる理由
よほどのクレジットカード好きでない限り、クレジットカードの券面デザインをまじまじと見つめることはないと思います（笑）。なので、多くの方はICチップの存在はある程度知ってはいたものの、ICチップの形状がクレジットカードによって異なることは知らないのではないでしょうか。
実はよく見てみるとICチップの形状は微妙に違っています。そこで、ICチップの形状が異なる理由についてもわかりやすく解説してみたいと思います。
カード会社によって形状が異なる
ICチップの形状は、上記の画像のように大きく分けて5種類あります。ほとんどのクレジットカードはこの5種類のうちのどれかに該当します。
①のカプセル錠剤のような形状は「三井住友カード」「三菱UFJニコス」「ビューカード」などによく採用されています。
②のテトリスのような形状は「クレディセゾン」「エポスカード」などによく採用されています。
③の【】のような形状は「楽天カード」「dカード」「イオンカード」などによく採用されています。
④のアルファベットのXの字のような形状は「ジャックスカード」「JCBカード」などによく採用されています。
⑤の長方形型のような形状は「アメリカン・エキスプレス・カード」に採用されています。
ただ、同じカード会社でもクレジットカードの種類によってICチップの形状が異なることもあります。なので、一概にこのカード会社はこのICチップを好んで選んでいる、とは言えなさそうです。
ICチップはデザインには特にこれといった決まりはないようです。ぱっと見てICチップであることがわかればいいので、クレジットカードのデザインに合わせて金色もしくは銀色の金属加工しているようです（例えば、ゴールド基調のクレジットカードなら金色のICチップのように）。
ICチップは基本的にはカード表面にありますが、カードによっては裏面に加工されていることもあるので、どのような形状なのか確認してみましょう。形状によって何か特別に変わることはないので、どの形状なのか知っておくぐらいで十分です。
製造元によって形状が異なることがある
同じカード会社でもクレジットカードの種類やグレードによってICチップの形状が統一されていないのは、実はICチップの製造元が異なるためです。
クレジットカードが発行される会社が同じであっても、発注したICチップの製造元が異なれば、ICチップの形状は変わってくるということです。
例えば、初期は製造元Aに外注していたが、現在は契約が変わって製造元Bで外注している、となれば、全く同じクレジットカードでも発行される発行年代によってICチップの形状は異なってくる可能性があります。
ICチップを自社で製造しているなら初期と現在で形状は同じかもしれませんが、ICチップを外注するか否かは各カード会社が判断することなので発行年代によってICチップの形状の差は出ても何らおかしくありません。
しかしながら、ICチップの形状によって特別何か変わることがあるのかと言えばないので、ユーザーとしてそこまで気にすることはありません。好みの問題はあるかもしれませんが。
カード情報の量によって形状が変わることがある
あまり知られていない事実として、実はICチップによってデータ容量が異なると言われています。そのため、データ容量が必要なクレジットカードにはデータ容量の多いICチップが採用されることがあると言われています。
では、そもそも何にそこまでデータを使うのでしょうか？すべてのクレジットカードに共通しているのは、会員番号などのカード情報がICチップに集約されていることですが、その他のデータとして、例えば、「海外キャッシング機能の可否」が挙げられます。
キャッシングとは現金を借り入れる機能のことで、クレジットカードによってはキャッシングを付帯するか付帯しないかを選ぶことができます。そして、海外キャッシングは、その名のとおり、海外でキャッシングを利用することで、クレジットカードに「Cirrus（シーラス）」や「Plus」といったマークがあれば、このマークがついている海外のATMでもキャッシングを利用できます。
CirrusやPlusといったマークをついている＝海外のATMでもクレジットカードを利用できる、ということになり、海外のATMでも利用できるようなシステムを搭載する必要があり、この情報をICチップに集約させる必要があるので、CirrusやPlusのマークがないクレジットカードよりもICチップのデータ容量は大きくなると言えます。
ちなみにですが、海外キャッシングを利用すると現地通貨で引き出すことができるので、そのまま外貨両替ができ、両替所よりも手数料を抑えて両替ができることがありますので、海外旅行を頻繁にされる方は知っておいて損はないです。
また、CirrusやPlusマークがついていないクレジットカードでも、VISAやMastercard、JCBといったマークがついているATMであれば海外キャッシングを利用できますので、必ずしもCirrusやPlusマークがついているクレジットカードが必要かと言われるとそうではありません。
不要になったICチップ非搭載カードは処分すべし
以前までICチップ非搭載のクレジットカードを使っており、現在は直近の更新によってICチップ搭載のクレジットカードを保有することになった方は、不要になったICチップ非搭載のクレジットカードを処分したほうがいいです。
大事なのは不要になったICチップ非搭載のクレジットカードの処分方法です。クレジットカードにハサミを入れて処分することは多くの方がご存知でしょうが、最も肝心なことはカード情報を完全に破損することです。
何度か解説しているように、磁気ストライプ部分が完全に残ったままだとスキミング（偽造カードを作って不正利用を行う犯罪）が可能になってしまうので、磁気ストライプ部分には必ずハサミを入れましょう。
また、オンラインショッピングの場合、カード番号や氏名、有効期限、セキュリティコードがあれば誰でも簡単に決済できてしまうため、これらの情報が特定されないように確実にカード情報を破壊することが大事です。
不要なクレジットカードのカード情報を確実に破壊するためには、ハサミを横からだけでなく縦からも入れて、かなり細かく切り刻むことが大事です。例えば、縦横からハサミを入れても10切れぐらいにしかならないとそこから情報を読み取ることが可能な場合があるので、できるだけ細かくハサミを入れてください。
より慎重を期すのであれば、細かく裁断したクレジットカードを複数回に分けて廃棄するといいでしょう。複数回に分ければ、万が一、ゴミ袋を漁られてしまっても、その1回でカード情報を盗まれることはありません。
不正利用被害はなかなか減る兆しがありませんが、その分、カード会社の補償も手厚くなっており、不正利用であることが認められれば全額補償してもらえますので、基本的には大きな心配はしなくてもいいですが、自分でできる対策はしっかりとしておいたほうがいいです。
例えば、不正利用の補償期間は概ね60～90日となっていますので、利用明細を頻繁にチェックする習慣を作ることも大事ですし、暗証番号が入力されると補償されないことがあるので暗証番号は身内でも教えないようにする、など自分でできる対策も万全に行うようにしましょう。
