審査なしも同然?審査が甘いクレジットカード比較【即日あり】


皆さんは日頃、キャッシュレス決済を利用していますか?キャッシュレス決済というとクレジットカードや電子マネーを使うのが一般的ですが、近頃人気なのが「QRコード決済(スマホ決済)」です。その名のとおり、スマホに表示されるQRコードを使って決済するもので、手軽さで人気となっています。



今、ユーザーが困っているのがQRコード決済サービスがたくさん登場しすぎて、どれを選んだらいいのかわからなくなってきていることです。そうしたユーザーの気持ちを察してか、ここ最近、QRコード決済サービスの経営統合や買収が相次いでいます。



今回、話題に取り上げたいのは、メルペイがOrigami Payの全株式を取得して完全子会社化したことです。メルペイ・Origami Payともに一部ユーザーからは厚い支持を得ていましたが、大衆から認知されるほどの存在ではありませんでした。そこで、この買収によってどのような影響がもたらされるのか解説していきます。





メルペイとOrigami Payについて


まず知っておきたいのが、メルペイとOrigami PayがどのようなQRコード決済サービスであるのか、ということです。どちらもQRコードを用いた決済ツールであることに変わりありませんが、細かい部分を見てみると意外と違いが見られるので、両者の特徴を簡単にまとめてみました。




メルペイの特徴



メルカリの売上金や電子マネーiDで決済できる



メルペイは、フリマアプリとして人気のメルカリグループが運営しているQRコード決済サービスです。



PayPayやLINE Pay、楽天ペイ、d払いほど利用できる店舗は多くないものの、メルカリの売上金をチャージ残高に移行でき、決済に利用できるのが大きなメリットとなっており、特にメルカリ利用者にユーザーが多い印象を受けます。



通常、売上金を銀行振込する場合には手数料がかかりますが、売上金をメルペイに移行する場合は手数料がかからないため、特にメルカリ利用者にユーザーが多いのが特徴です。



また、電子マネーのiDを決済にそのまま利用できるため、事前にチャージ不要で決済できる点も人気の理由です。QRコード決済はチャージが必要で面倒というイメージがとても強いので、その面倒を感じないのは実はかなり大きなメリットです。



QRコード決済サービスはたくさんありますが、決済に電子マネーが使えるサービスは意外と少ないため、とても重宝されています。





Origami Payの特徴



シンプルな使い勝手や還元率の高さが魅力的



Origami Payは、東京都港区六本木に本社を置くOrigamiが運営するQRコード決済サービスです。



Origami=折り紙は海外からも認知されているキーワードで、Origami Payというサービス名にしたのは日本発のサービスだと認識させる狙いがあったようです。日本で展開するQRコード決済の中では古株的な存在で、業界の盛り上げに一役買いました。



当初、Origami Payは還元率の高さで特に注目されていました。他のQRコード決済サービスよりも高い還元率でサービスを実施したことで、サービス開始当初からITリテラシーの高いユーザーに好まれてきたQRコード決済サービスでしたが、近年は特に目立った動きがなく停滞気味でした。



高還元率なのは確かに魅力的でしたが、利用できる店舗が多くなかったため、高還元率であることのメリットを感じにくいのが大きな弱点となっていました。しかし、古株的な存在だっただけにユーザーからはとても愛されていた決済サービスでした。





メルカリグループがOrigami Payを買収すると発表



メルカリグループがOrigamiの全株式を取得



2020年1月23日、メルカリグループはOrigami Payの全株式を取得したことを発表しました。取得“予定”ではなく、取得を既に完了したという旨の発表でした。なお株式譲渡が実際に行われるのは同年2月25日とのこと。



2019年11月には、PayPayとLINE Payが経営統合をするという発表がありましたが、今回事情が大きく異なるのが「買収」であることです。メルカリグループがOrigami Payを運営しているOrgamiの全株式を取得した=買収したので、Origami Payはメルカリグループに吸収されることになりました。



つまり、Origami Payのサービスはメルペイに完全に吸収されることになり、Origami Payというネーミングを失うことになる可能性が非常に高いわけです。



PayPayとLINE Payは買収ではなく経営統合となり、両者ともに人気の決済ツールで力関係も拮抗しているためか、サービス名が統合されるまでには発展しませんでしたが(2020年2月時点)、Origami Payはメルカリグループに買収したことでOrigami Payは今後メルペイの一員として活躍していくことになります。



PayPayとLINE Payのように中途半端な経営統合をするぐらいなら、今回のメルペイとOrigami Payのようにどちらかが完全に買収をしたほうが資金力が強化できたりして今後の経営がうまくいくのではないか、と筆者は感じました。



皆さんは今回の買収劇をどのように感じたでしょうか?メルカリグループによるOrigami Pay買収で様々なメリット・デメリットが生じてきますので、一緒に確認していきましょう。





Origami Payの買収によるメリット


Origami Payがメルカリグループに買収されることとなり、既存ユーザーからは惜しむ声が多く聞かれましたが、買収によるメリットは実は結構多いです。メリットを知っておくことで今後安心してサービスを利用できるようになります。




ユーザー数が増えるor分散を避けられる



買収をうまく利用できればユーザー数は大幅に増加も?



Origami Payの買収によってメルペイは今後さらに注目されることとなります。現状、メルカリは最も人気のあるフリマアプリなので、メルカリのサービス内をはじめ内外で、今回の買収劇でメルペイがさらに強化されることがアピールできれば、今後さらにユーザー数が増えることが予想されます。



テレビCMで人気YouTuberを起用するなどメルペイは既に猛烈にアピールしていますし、今回のOrigami Pay買収によってさらにアピールは強くなるでしょう。この買収を上手に利用しなければ、今後、QRコード決済サービスの頂点を狙うことは難しくなるので、メルペイはここが最大の踏ん張り時です。どのようにアピールするのか期待したいところです。



また、Origami Payの既存ユーザーをメルペイに取り込むことで、分散を避けられるのもメリットです。Origami Payの既存ユーザーがメルペイに乗り換えてくれれば、それだけのユーザーを一気に獲得できることになるので、そうなればメルペイはさらに脅威的な存在となるでしょう。



企業側としては、Origami Payの既存ユーザーが簡単にメルペイに登録できるような仕組みを作るべきです。両社ともに日本の革新的な会社ですから、そのような仕組みを作るのは無理ではないはずです。今回の買収劇を活かすのも殺すのもメルカリグループにかかっているといえるかもしれません。





利用可能な店舗が増える



メルペイは導入手数料無料なので今後利用可能店舗は増える



Origami Payの弱点は高還元率が魅力だったものの利用できる店舗があまり多くないことでした。そもそも、認知度が低かったため、Origami Payを導入したいと考える店舗が少なかったのが実情でした。



対して、メルペイはOrigami Payよりも認知度が高いこと、また、2020年3月31日までに加盟店申込をすると決済手数料が0%になるということで導入する店舗が相次いでおり、今後も増える可能性が高いです。特に小規模事業者は手数料を最大のネックと感じていますので、0%という数字に惹かれるようです。



利用可能な店舗が増えれば、自然とユーザーも増えていきます。PayPayが良い例です。PayPayもメルペイと同様に期間限定で手数料0%サービスを実施し、そのおかげで個人経営店などでも利用できるところが増えました。特に地方にいけば行くほど、「え?こんなところで使えるの?」というお店で利用できたりするので驚きます。



メルペイが他のQRコード決済サービスと一線を画しているのが電子マネーiDを利用できることです。つまり、iD加盟店で利用できるということです。メルペイ加盟店ではなくでもiD加盟店であれば、メルペイを使ったiD決済が可能になるので、利用店舗は実はそもそも結構多いのです。このあたりをもっとアピールしていく必要がありそうです。





地域によってはメルペイ優位



メルペイの戦略は地域単位でのキャッシュレス化



あまり知られていませんが、実はメルペイは地域密着型のQRコード決済です。というのは、「メルペイ通り」というコンセプトのもと、原宿の竹下通りや高円寺のルック商店街、巣鴨の地蔵通り商店街など特定の地域でのキャッシュレス化を進めており、地域単位でメルペイが使えるような仕組みづくりを行っているからです。



なので、地域によってはメルペイが他のQRコード決済サービスよりも優位に立っている場合があります。例えば、食材を買いに商店街を訪れた際、商店街全体がメルペイの利用可能店舗になれば、メルペイだけでお買い物を済ませられ、現金さえ不要になり、とても便利に感じられます。



他のQRコード決済だと同じ商店街でもあの八百屋さんは使えるけどあのお肉屋さんは使えない、なんてケースに遭遇し、全てのお買い物に同じQRコード決済が利用できないことがよくあるので、地域単位でキャッシュレス化を進めてくれるのはユーザーとしてはとても嬉しいことです。これこそまさにユーザーファーストの施策と言えます。





より安定した運営が可能になる



業績順調のメルペイのおかげで資金力が強化



最後のメリットは企業側から見たメリットです。メルカリグループがOrigami Payを買収し、サービスを合併することで組織が一体感を増し、また、組織構造がシンプルになり、さらに資金力が強化されるため、単なる経営統合よりも安定した運営が可能になります。



実は、Origami Payは業績があまり良くなく、赤字続きだったため、今回の買収は必然的だったという意見も多いです。下の表を見ていただくとOrigami Payの業績が良くなかったことがすぐわかります。


Origami pay 2016年 2017年 2018年
売上高 5,300万円 1億7,800万円 2億2,200万円
営業損益 6億8,900万円 13億600万円 25億4,400万円

メルペイ 2016年 2017年 2018年
売上高 220億7,100万円 357億6,500万円 516億円8,300万円
営業損益 27億7,500万円 44億2,200万円 121億円4,900万円

逆に、メルペイは営業損益は多いですが、その分売上高も多く、経営は順調なので、Origami Payを買収したのがメルペイで良かったというのが正直なところです。もし、買収するのがPayPayだったとしたら、Origami Payの存在があまりにも薄すぎて、Origami Payの良いところが今後反映されない可能性が高かったからです。



メルペイもOrigami PayもどちらもPayPayやLINE Pay、楽天ペイには存在感で劣るものの、どちらも元々は良いサービスであるため、今回の買収で互いの良いところをさらに伸ばすことができるはずです。





Origami Payの買収によるデメリット


Origami Payの買収によるメリットはとても多いですが、少なからずデメリットもあります。デメリットがあるのは当然のことです。ただ、デメリットを見ておけば、そのサービスの真価がわかるので、デメリットもこそしっかりと把握しておく必要があります。




既存ユーザーがメルペイに乗り換えない可能性がある



OrigamiPayユーザーが他に乗り換える可能性あり



メルペイが最も懸念しているのは、Origami Payの既存ユーザーがメルペイに乗り換えず、他のQRコード決済サービスに乗り換えてしまうことでしょう。実際、そういった動きが見られる可能性は高いです。



Origami PayユーザーはOrigami Payを利用したかったわけで、メルペイを利用したいと思っているわけではないので、Origami Payの既存ユーザーが何か恩恵を受けられるようなこと(乗り換えによるポイント付与特典など)がないと、メルペイ以外のQRコード決済サービスに乗り換える可能性は非常に高くなってしまうでしょう。



それこそ、PayPayやLINE Pay、楽天ペイに乗り換えられたら、メルペイとしては今回の買収が無駄とまでは言わないですが、ユーザーを増やすまたとない機会を逃すだけでなく、ライバルに勢いをつけてしまう可能性まであるため、それだけは避けたいと感じているはずです。



そのためにも、新生メルペイは今後、新たな還元キャンペーンを実施するなど、ユーザーを囲いこむ施策を実施しなければならないはずです。私たちユーザーは今後のキャンペーンに期待するしかありません。メルペイならきっとやってくれるはずです。





他サービスからの新規ユーザー獲得はあまり望めない



わざわざメルペイに乗り換える人は少ない?



施策次第ではメルペイがOrigami Payの既存ユーザーを獲得できるかもしれませんが、既に他のQRコード決済サービスを利用しているユーザーを獲得するのは難しいでしょう。特にPayPayは現時点で様々な場所で利用できますし、還元率も良く、利用に苦労しないのでPayPayの既存ユーザーが他サービスにわざわざ乗り換えることは考えにくいです。



メルペイが今後囲い込むべきユーザー層は、まだQRコード決済サービスを利用していない層となってきます。実際のところ、QRコード決済は、クレジットカードや電子マネーよりもユーザー数が圧倒的に少ないため、新規ユーザーを取り込める可能性がまだまだ残されています。



新規ユーザーを獲得するためには、メルカリグループが今後さらに目立った動きをしなければなりません。例えば、新たにQRコード決済サービスを買収するのもいいでしょうし、2019年7月に行ったように、鹿島アントラーズを子会社化するなどテレビでニュースになるような動きをしていけば、メルペイの認知度は高まり、それに伴い、ユーザー数も多くなってくると予想されます。



メルカリグループはフリマアプリのメルカリをたった数年で急速に拡大させ、今ではナンバーワンのフリマアプリまで成り上がらせた力の持ち主なので、メルペイもまだまだこんなところで諦めるようなサービスとはならないはずです。メルペイの逆襲はまだまだ始まったばかりなので、今後の動きに注目したいものです。





還元率が下がる可能性がある



還元率を維持できるかがメルペイの今後を左右する



QRコード決済のいいところは還元率が良いところです。平気で1%を超える還元率を実施するサービスが多く、「それが普通じゃないの?」とつい思ってしまいますが、これを近年のクレジットカードに置き換えてみるといかにすごいのかがわかります。



実はクレジットカードも一昔前までは1%を超えるものが多く存在しました。ただ、高還元率を維持するのは並大抵のことではなく、多くのカードが赤字経営となった結果、高還元率カードは徐々に減ることとなりました。クレジットカードの還元率の改悪は毎年のように聞かれます。



残念ながら、現在、高還元率を売りにしているQRコード決済も今後は還元率が下がる可能性が高いです。そもそも、高還元率を売りにするのは、とにかくユーザーをたくさん獲得したいという思いからです。ユーザーが増えれば、自社の売上高も必然的に多くなるわけですから、最初は赤字が続いてでも、ユーザーファーストの施策を実施してより多くのユーザーを獲得するような動きをするわけです。



ただ、QRコード決済の場合はクレジットカードよりも導入や維持にコストがかからないので、クレジットカードよりは高還元率を維持しやすい傾向があります。



還元率が多少悪くなってしまっても使い勝手が悪くならなければ、大抵のユーザーは他のサービスに乗り換えないでしょう。クレジットカードもそうだったのですから、QRコード決済もそうなる運命のはずです。



ただ、QRコード決済の場合はスマホでほんの数分で他サービスに乗り換えられるので、還元率が下がるとなると多くのユーザーが離れる可能性があり、各社かなり懸念しているところではあると思います。メルペイもそのあたりを意識して今後何らかのキャンペーンを展開してくるでしょう。





QRコード決済の勝者を大胆予想



すばり勝者は「PayPay」



どんなに還元率が良いQRコード決済でも、使える場所が少なければ意味がありません。いろいろな場所で使えるからこそ意味がある、そう思っている方が多いはずです。そうなってくると還元率だけで勝敗を決まるとは考えにくいです。



PayPayとLINE Payの経営統合、今回のメルペイのOrigami Payの買収によって、QRコード決済サービスは今後より一層競争を激化することとなるでしょう。



結論からいえば、Origami Payを買収しても、メルペイはPayPay・LINE Pay・楽天ペイを脅かす存在とはならないと筆者は予想しています。その理由は大きく二つあります。



一つは、PayPayのここ数年の躍進ぶりです。「2020年1月 QRコード決済の利用可能店舗数に関する調査」を見てみるとわかるのですが、全国100地点における利用可能店舗数でPayPayはトップとなっています。



例えば、東京都新宿の利用可能店舗数を比較してみると、PayPayは1,076店舗、d払いは199店舗、LINE Payは270店舗、楽天ペイは85店舗となっているように、PayPayだけ抜きん出る結果となっていました。この調査でメルペイとOrigami Payが対象となっていないのは、比較対象にならないほど利用可能店舗数が低いからでしょう。



やはり、利用可能な店舗が多いのはかなり大きな強みです。利用したくてもできない、という煩わしさはユーザーが最も嫌うものです。PayPayの営業さんがかなり頑張っていると業界では有名で、そのおかげで様々な店舗で使えるようになっているようです。d払いの営業も盛んに行われていると耳にしますので、今後伸びる可能性があります。



もう一つの理由は、利用機会です。「2020年1月 QRコード決済の利用可能店舗数に関する調査」を再び参考にしますが、QRコード決済の利用機会を多い順にすると、コンビニ(71%)を皮切りに、スーパー・ドラッグストア(50%)、ネットショッピング(30%)と続きます。



飲食店や小規模小売店ではQRコード決済は意外と利用されないことがわかっています。例えば、飲食店ではご友人など何人かで訪れることが多いので現金で割り勘をする割合が高く、また、小規模小売店では情報漏えいが怖くて現金で済ませている、なんて方は意外と多く見られ、QRコード決済を利用するシーンは限定的だったりします。



コンビニ、スーパー、ドラッグストアは使う金額が少ない場合が多いですが、様々な地域でチェーン展開しているため、なんとなくキャッシュレス決済を使いやすい印象がありますよね。店員さんもキャッシュレス決済に慣れているので飲食店や小規模小売店よりも実際に使いやすいです。そして、今やコンビニ、スーパー、ドラッグストアでPayPayが使えないところはほとんどありません。これこそPayPayの強さです。



ネットショッピングが30%と意外と利用頻度が低いのは、QRコード決済は不正利用の補償がクレジットカードよりも手厚くないため、防犯のためにQRコード決済はあえて利用しない方が多いからでしょう。ちなみに、PayPayは不正利用に対して全額補償してくれるので安心感が強いです。



話は変わりますが、PayPayとLINE Payの統合が実際に完了するのは2020年10月ということなので、その間近になると大々的なキャンペーンをしてくるはずです。その時が来るまでにメルペイをはじめ、他のQRコード決済サービスは何らかの手を打たないと完全に支配されてしまう可能性があります。特に秀でた部分が少ないメルペイは今後より一層の経営努力が必要になってくるでしょう。





QRコード決済はクレジットカード選びが意外と重要



クレカと組み合わせてポイント還元アップ



皆さんは日頃、QRコード決済を利用していますか?実際のところ、キャッシュレス対応店舗はクレジットカードと電子マネーが使えることが多いので、あえてQRコード決済を選ぶ必要がなかったりします。



QRコード決済をあえて使うとしたら、それは還元率のためではないでしょうか。還元率が良ければポイントをたくさんもらえるので、よりお得感が増します。クレジットカード・電子マネー・QRコード決済、それぞれを単体で比較した場合に平均的な還元率が最も高いのはQRコード決済なので、QRコード決済をもっと賢く利用してあげたいものです。



ただし、銀行やコンビニでチャージしてQRコード決済を利用する、というような利用方法では実は最大限のお得感を実感できていません。



QRコード決済を最もお得に利用したいなら、クレジットカードと組み合わせて使うようにしてください。QRコード決済の残高チャージにクレジットカードを使うとクレジットカードの利用ポイント、そして決済で決済ポイントがもらえるので、2つのポイントを獲得できます。



場合によってはクレジットカードの利用ポイント、QRコード決済のチャージポイント・利用ポイントの3つのポイントをもらえることもあるので、ポイント好きならクレジットカードとの組み合わせは必須です。



例えば、PayPayはヤフーが運営していますので、ヤフー傘下のワイジェイカード株式会社から発行されるヤフーカードでチャージすることでお得にポイントを貯めることができるようになっています。それぞれの決済サービスに相性の良いクレジットカードがあったりするものです。



QRコード決済を頻繁に利用するなら、そのQRコード決済と最も相性の良いクレジットカードをメインとして使うことも検討したほうがいいです。実際のところ、クレジットカードはどれも似たようなものになってきているので、他サービスと連携させたときの相性で選ぶことは賢い選び方の一つです。






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